不妊治療に対する日本企業の実態
こんにちは。
初ママpaddyです！
いつも私のブログを読んで下さり、本当にありがとうございます。
「体外受精」「顕微授精」を行い、数年間の辛い辛い不妊治療を乗り越えて、現在妊娠をすることができました。
仕事のキャリアも諦め、多額の支払いにも頭を抱えました。
そんな中、治療で病院に行くことで最も驚かされたのは、私同様に不妊で苦しんでいる人が日本にいかに沢山いるのかということです。
正直不妊治療は経験をしないと、辛さは分かりません。
私は今となっては貴重な経験が出来たと思っています。この経験を生かして、今不妊治療で苦しんでいる方の少しでも力になれればと思い、記事を書いています。
私の場合、主な原因は「甲状腺機能低下症」でした。大きな病院に転院し、甲状腺の検査をしたことで、原因が分かりました。
一度治療を休み、まずは数か月甲状腺の治療に専念して少し改善することが出来たことが、今無事妊娠出来た要因であると思っています。
前回『不妊治療をして良かったこと』をご紹介しました。
不妊治療は辛いです。ただ、この経験はマイナスな面だけではありません。一つの問題に取り組むことで、夫婦の絆は深まりますし、人の痛みを知ることで人間として優しくなれます。
辛い経験はしない方が良いですが、辛い経験をしたからこその成長があるはずです。
さて今回は、『不妊治療に対する日本企業の実態』について、記事にしたいと思います。
職場理解の難しさ
不妊治療を行う上では、職場に内緒にし続けるのは難しいです。長期になればなるほど、嘘をついて仕事を休むことが出来なくなっていきます。
ナイーブな内容なので、内緒にしたいという方も多いかと思いますが、職場にはしっかりと伝えた方が、自分自身が確実に楽になります。
ただ、今の日本では不妊治療への理解が足りていません。
妊娠中や出産後であれば、急な休みや時短を認めてくれますが、不妊治療は制度として認められていない企業が多いです。
不妊治療は病気でもないため、「自分が好きで行っているだけでしょう」という心無い言葉をかけられることもあります。
日本企業の現状
現在日本の企業の中でも、不妊治療について制度を設けている企業もあります。ただ、厚生労働省の調べによると、大半の企業が特に制度もなければ、特別な対応をしていないということでした。
そのため、不妊治療をしている方の90%以上の方が、仕事の両立は困難であると思っています。
そして、多くの方が最終的に退職をしてしまっています。
実際に行っている企業の対策事例
・不妊治療休職制度
➡体外受精・顕微授精の場合、最長1年間の休職が可能。
・出生支援休職制度
➡不妊治療を目的として、最長1年休職が可能。
・執行年休の積立休暇制度
➡失効した年次有給休暇を積み立て、不妊治療のために特別休暇（有給休暇）として利用できる
・不妊治療貸付制度
➡体外受精・顕微授精・精巣内精子生検採取法などに要する費用を貸し付け、給与天引きの形で返済する。
・こうのとりサポート制度
➡不妊治療及び養子縁組に要した費用について、12万円/年、最大5年間。合計60万円まで補助する制度
・共済会補助金制度
➡不妊治療に要した費用が5万円を超えた場合に、5万円まで共済会が拠出する制度。
以上は、厚生労働省調べです。
まとめ
日本では、まだまだ不妊治療に対する認知度や知識が足りていません。そのため、不妊治療で苦しんでいる人は、なかなか会社に伝えられず、多くの方が両立を困難に感じ退職しています。
退職者の多くは、「出来れば働いていたかった」と思っている方が大半です。
そんな中で、少しではありますが、不妊治療にたいする制度を独自に作っている企業もあります。制度の中身も大切ですが、制度があるというだけで、今不妊治療をしているという事実を会社に伝え易くなります。
今後は更に多くの企業で、不妊治療に対する制度を作る必要があります。
産休・育休と合わせて、不妊治療休暇も認められるような世の中になってもらえたら、救われる人が沢山いるのではないかと思っています。
私の記事が少しでもあなたの力になってもらえたら嬉しいです！
最後まで読んで下さり本当にありがとうございます。
今後こんな記事が欲しいや、こんな情報が欲しいという方がいればお気軽にコメント下さい。
知識が足りなければ、精一杯調べて記事にしたいと思っています。
